確実に辞める事ができる退職理由！1か月後に絶対に退職したいなら恐れずに本音を言おう

本記事ではこのような悩みを解決します。

確実に会社を辞めたいけど、どんな理由にしたらいいか分からない。

会社を辞めたいと思っているのに、なかなか退職を言い出せない人も結構いるんじゃないでしょうか。

他の社員が辞めた時に何かしらのトラブルが起こったとか、あの手この手を使って辞めさせないように嫌がらせを受けている光景を見た、というケースが多いものです。

僕はこれまで何度か転職をしてきましたが、転職理由はこのように話してきた、という内容ですのでぜひ参考にしてほしいと思います。

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会社はなぜ人を引き留めようとするのか？

会社が社員の引き止めをするのにはいくつかの理由があって、大きくは以下のようなパターンになります。

部下が辞めると業務に支障が出るため

企業が人を引き止める理由の一つはその人が抜けると業務に支障が出るためです。

まず引き継ぎができる人がいないといけませんし、新しく人を採用しようとするとコストがかかったりします。

引き継ぎができたからと言って終わりではなくて、前任と同じだけの業績を上げれるようになるまではとんでもない時間がかかるので、企業も人を手放したくなるわけですね。

部下が辞めると人員補充のためのコストがかかる

退職した社員の代わりに人材を雇用しようと思うと、新たに募集していかないといけません。

僕も仕事柄、求人情報誌で求人広告を出すこともありますが、一回の掲載で数十万円もします。

だから会社にとっては、コスト的にかなり痛手というわけです。

部下が辞めると自分の評価が下がるから

前出の2つもありますが、実は最も大きい理由が「部下が辞めると自分の評価が下がるから」というもの。

日本ではなぜか「部下が辞めるのは、上司がしっかり管理ができていないから」という見方が根強く残ってます。

そのため上司は自分が人を管理できない無能な人間だと思われるのを嫌がり、なんとかしてその人が辞めるのを止めようとします。

管理者の立場ならそれが査定に響くこともあるのですから、引き止めるのは当然ですね。

ところが退職願を出した途端に、「頼むから残ってくれ」といきなり懇願してきたりと、この人の頭の構造はどうなっているのか、脳内メーカーで見てみたい位でした。

でも、だったら最初から「辞めちまえ」とか「イヤだったら辞めてもいいんだぞ」とか言わないでほしいですよね。

そんな人はパワハラの常習犯の可能性が高いので、これまでも同じような経験はしているでしょうし、そのたびに同じ事を繰り返しているのです。もう「小学生か？」って思うレベルですよね？

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100％確実に退職できる理由はある？ 病気という理由はどうなの？

会社や上司はそう思っている訳なので、誰もが納得できる理由でない限り、簡単には退職はできそうにありませんね。

基本的にはどんな理由であっても何かしら言ってきますので、とりあえずは角が絶たない理由であれば、それを伝えるのがベストなのかなとは思います。

自分の意志ではどうにもできない理由なら確実に退職できる

確実に会社や上司を納得できる理由で最もベストなものは、自分の意志ではどうにもならないもの。

以下のような理由があり、それが真実であれば、上司、会社の理解は得られやすいでしょう。

もし上記が本当の理由であれば、そのまま上司に伝えるのがいいでしょう。

そのような場合は、上司に何かしらの責任があって辞めるわけではなないので、上司としての立場も守られていくはずです。

「病気」という理由で確実に退職はできるか？

ただ問題なのは、上記のような正当な理由がない場合です。

理由がない場合はどんな退職理由を伝えればいいか悩んでしまいますよね。

ここでよくありがちなのが、嘘の病気の理由を作って伝えてしまうことです。

でも退職理由としてそのようなウソをつくのは良くありません。

退職が決定した後も最低でも1ヶ月、長くて数ヶ月は同じ会社で働かないといけないわけです。

そうなるとまた上司に呼び出しをされて追求されたり、周りとの関係がより悪くなってしまうこともありえます。

退職が決定しているのであれば、嘘がバレたとしてもその決定が翻ることはありません。

ただこれまで以上に会社に居づらくなるだけなので、病気の嘘はやめておくのがオススメです。

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確実に退職できる理由は、全ての本音を話すこと！

これまで5回以上の転職を重ねてきた僕が出した結論は「退職理由は正直な思いを伝えろ！そうすれば確実に退職できる！」という事です！

もう少し詳しく解説しますね。

確実に退職できる理由は「本音の退職理由」

実際のところ、世の中の退職理由を見ていくと、

結婚、妊娠、介護などのどうしようもない理由以外の退職理由といえば、だいたいこんな感じですよね。

結局は人間関係、仕事、会社に対する「不満」があるから退職もしくは転職することになったワケです。

日本人は、何かあるにつけて「円満に退社をしないといけない」と考えてしまいますが、どうしてなんでしょうか？

不満があるのであれば、それをそのまま言ったオススメですよ。

少なくとも僕はこれまでそうしてきましたが、それで会社から強引な引き止めや嫌がらせを受けたという事は一度もありませんでした。

逆に、「そこまで固く決めているのなら仕方ないから止めはしない」と言われたこともあります。

1回の話し合いで自分の決意が固いということを伝えられるかどうかがポイント！

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パワハラを受けて来た人は、退職理由を伝える時だけが反撃できる時！

また「本音は言わなかったが円満退社ができた」とか言う人がいますが、その人は本当にそれで良かったのでしょうか？

これまで虐げられてきた人は不満もあると思うし、パワハラをしてきた会社に対し仕返しをしたいと思ってるはずなのに、なぜそれをあえて言わないんでしょうか？

退職をする時というのはこれまでの不満を言える唯一の場です！

会社の不満、社長の不満、上司の不満、残業時間、給料の不満。

それがあれば、そこで言えばいいんじゃないでしょうか？

僕は「何が何でも確実に辞めたい」という強い意思があれば、それが100％会社を辞められる理由になると思っています。

そこまで確実でなくてもいいのであれば、将来のキャリアがどうとか、やりたいことに挑戦したいとか、あたりさわりのない事を話していけばいいと思います。

でも結局、そんな人が会社から「ここで挑戦をしていけばいい」とか「次回の査定で昇進を約束する」とか言われて、心がグラっとくるわけなんじゃないでしょうか？

確実にというのであれば、やはり正直に話すのが一番だと思います。

これまでの不満があれば、後で「言い残した事があった」なんてならないように全てをぶちまければいいと思います。

やられっぱなしで良いのであれば何も言いませんが、やられたものはやり返しておかないといつまでたっても負け犬根性はなくなりませんよ。

はっきり言って、その会社にはもう戻る事はないワケなので、ここにいても仕方がないと思ったという事を洗いざらい話しましょう！

退職届けを出す時が、不満をぶちまけられる唯一のタイミングです！

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本音で話した退職理由は、ハロワで会社都合に変更できる証拠にもなる

また退職の話を切り出す時は、必ずその会話を録音しておくようにしましょう。

念のためボイスレコーダーは2つ～3つ準備して録音するようにしましょう。録音がされていない場合や、万が一レコーダーの所持を疑われた場合の対処のためです。もちろん録音していることは言わなくて大丈夫！

パワハラなどの場合は、これまで受けてきたパワハラなどの具体的な話をしておけば、ハローワークでその録音内容が証拠として認められ、自己都合退職から会社都合退職へ変更できる可能性も出てきます。

そもそもこちらは、辞める理由がパワハラや残業代が支払われないというと言っているにも関わらず、離職票の退職理由が「自己都合」なんてなったら、ハローワークもさすがにおかしいと思いますしね。

「パワハラ上司に仕返しできる確実な方法を徹底解説！【転職体験談】」の記事では僕がひどいパワハラで苦しんでいた会社を辞めた時の体験談について書いています。

パワハラの証拠集めについてなども書いていますので、参考になるかもしれません。

また、話し合いの場で相手が恫喝などの行為に及べばさらに相手の立場が悪くなるだけですので何の心配もありません。

ここまで話せば、よほどの会社でない限り「ウチとは縁がなかった」と割り切られる事がほとんどです。

中途半端な理由を言うから会社側が「ちょっと説得すれば残ってくれるんじゃないか？」とか勘違いしちゃうわけです。

恋愛なんかでも、ちょっと気があるような素振りを見せると勘違いする人がいますけど、それと同じです。

ポイントは会社側に「どれだけ言ってもこいつはこの会社には残らないだろう」というイメージを与える事なので、あたりさわりの理由を言うよりも、はっきりと言った方が退職を認められるパターンが増えます。

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退職理由で本音を言うと嫌がらせをされる？

このような話をすると、正直な事を話しても「会社が認めてくれないんじゃないか」「退職金を払わないと言われるんじゃないか」「懲戒解雇にすると言われるんじゃないか」など、不安に思う人がいるかもしれません。

どのような退職理由を言っても、言われる所は言われますし、言われ所は言われません。

本音を言ったからといって、そこまで露骨な嫌がらせをしてくる会社なんてほとんど存在しないでしょう。

ただブラック企業になると本当に上記のような脅しをしてくる場合があります。

たまに「会社が認めてくれないから退職できない」という人もいますが、退職に関しては民法第6条で以下のように規定されています。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から2週間を経過することによって終了する。

民法第6条

つまり正社員の場合は、退職意思を伝えた2週間後には退職ができるよう事なのです。

ただし契約社員など雇用期間に規定がある人は別で、やむを得ない理由がない限りは退職できません

確実に、しかも短期間に退職をしたいという場合で、どうしても退職願が受理されないという場合は、退職届を内容証明郵便で送るという方法があります。

法律では「退職の意思を伝えれば2週間で退職ができる」と規定しており、それは口頭であっても全く問題ありません。

ただ言った言わないの問題が出てきますので、内容証明郵便で会社に退職届を送っておく必要があります。

ここでは「退職願」ではなく、あえて強い意志を示す「退職届」を送るようにしましょう。

退職届には

という内容も書いておけば、会社側も手出しはできなくなります。

内容証明が送られた時点で、会社側も弁護士がついているんじゃないかと思うので、あえて負けるような戦いはしません。

こうすれば内容証明郵便を送った翌日からは会社に出社する必要はありませんし、最短で2週間での退職ができるようになります。

有給休暇が残っている場合は、もったいないので全てを使いきったタイミングで退職日を決めるのがいいでしょう。

スピーディな所は、即日で退職ができる業者もありますので、確実にしかも早くという場合は利用を検討してみてもいいですよ。

退職代行サービスについては詳しくは「 【成功率100％】退職代行サービス比較ランキング【2022年版】」で紹介していますので、ご興味がある方は是非読んでみてください。

退職を考える時は、転職の事も同時に考えておこう

勤めている会社を退職するかどうかで悩んでいる方は、同時に転職の事でも悩んでいるんじゃないかと思います。

「転職先はまだ決まってないけど、とりあえず今はこの会社から抜け出したい！」

という方も、在職中から少しずつ転職活動はしていったほうがいいです。

現在は、適正や希望条件にあった求人紹介をしてくれる転職エージェントがありますので、こういったサービスを使えばさらに売り手有利の転職活動ができます。

僕はこれまで何度も転職をしていますが、転職エージェントを使った転職が最も満足がいく転職ができました。

利用料は完全無料ですし、登録をして説明だけ受けて、利用するしないを決めればいいだけです。

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