転職コラム

【斜陽産業一覧】衰退産業の原因・現状と斜陽業界ランキング

転職をしようとしている人に少しでも役に立つように、斜陽産業・衰退産業の一覧をまとめてみました。

他にもまだまだ多くあると思いますが、主なものをまとめてみました。

斜陽産業【しゃようさんぎょう】

需要が傾向的に減少している産業。産業の発展段階からみて成熟期を過ぎてしまい,活発な需要が発生しない場合や,技術革新などを利用した新しい産業の登場,あるいは外国の競争力の強い競合商品の輸入などによって従来の需要が侵食される場合などにみられる。

出典:ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

僕も斜陽産業の常連でもある印刷業界にしばらく勤めていた事がありますので、その時の事も交えていきたいと思います。

斜陽産業はどのようにして生まれるか?

いつの時代でも、衰退産業が出てくるというのはある意味仕方ない部分もあります。

第二次世界大戦以降、石炭が最も重要なエネルギー源として、電力、ガス、鉄道なで使われており、炭鉱など石炭産業は当時の最大の成長産業、花形産業になっていました。
ところが60年代に入り、石油が安く大量に輸入できるようになり、運搬、貯蔵、利便性が高く、灰もでないため、エネルギー源が一気に石油に切り替えられるという事がありました。

当時の花形の仕事だった炭鉱などもその後、廃墟化が進み、現在では長崎の軍艦島などのように観光地化さえされている場所もあります。

現代は産業も多方面に展開がされているため、当時以上に衰退していく産業が多くあります。

今回は、斜陽産業という業界単位で見た一覧のため、ある程度業種が絞られていますが、この一覧にも載らずに衰退していったもの、衰退しつつある業界がまだまだあります。

カセットテープ、VHS、MD、ポケベル、カセットウォークマン…。

これらは一昔前の流行品ですが、これを読んでいる方の中には、その存在さえ知らない人もいますよね。

2019年現在、世の中ではタピオカブームで、たくさんのタピオカティーショップが乱立するようになりました。

このタピオカティーショップが10年、20年後、同じように世の中に存在しているかどうかもわかりませんし、「どうせ数年後にはなくなっている」と思っている人の方が大半なんじゃないでしょうか。

そう考えると、トレンド商品は全てが「斜陽」「衰退」の道を辿っていると言えるのかもしれません。

技術の進歩による新しいモノの台頭、ライフスタイルの変化、こういったものが斜陽産業を生み出す原因となっています。

斜陽産業・衰退産業一覧

斜陽産業だからといって、全ての企業がすぐにこの世の中から姿を消してしまうという事はありません。

この業界の中でも業績を上げ続けている企業も多く存在します。

ただそのようなリスクは常にありますから、転職する際や就職する際は、その業界の未来、その会社のビジョンをよく知った上で、行うべきでしょう。

印刷業界

斜陽産業の1トップが印刷業界です。

これに異を唱える人はほとんどいないでしょう。

紙媒体である事が当然と思っていた世の中から、スマホ・タブレットの登場により、人々はスマホやタブレットで情報の閲覧、読書なども行うようになってきました。

業界全体の伸び率は常にマイナスですし、中小企業であれば今後ますます経営が苦しくなってくるところが出てくるでしょう。

僕も一時期、印刷業界で働いていた事がありましたが、売上のほとんどを大手取引先一社に依存をしているという状況でした。

その取引先に何かあったりすれば、ドミノ倒し的に会社が倒産に追い込まれるという予想をするのも難しくありません。

社長自身、「この業界はもう伸びる事はないから、いかにして継続をしていけるか、維持をしていけるかだよ」ということをポツリとつぶやいていました。

少ないパイを奪いにいかないといけないため、企業同士の値下げ合戦も熾烈を極め、コストや人件費が上がったとしても、取引先に値上げ交渉さえできないという問題を抱えているのが印刷業です。

新聞社・出版業界

同じく、新聞社も斜陽産業に分類されます。

かつては誰もがうらやむ花形業界でしたが、その時に入社したベテラン社員でさえ、「新聞は斜陽だけど本当にいいのか?」と話す時代です。

新聞の発行部数も、

1996年 5300万部

2018年 3990万部

と、ピーク時の4分の3になっており、しかもその下降ラインは急激で、今後も新聞離れに拍車がかかってくるでしょう。

雑誌などの出版業界も新聞以上に読者離れをしているため、今後淘汰されていく出版社も増えるのではないかと予想されます。

広告業界

現代広告といって思い浮かべるのは、インターネットのWEB広告。

新聞の折込広告のように、誰かまわず広告を折りこみ、すぐにゴミ箱に捨てられるよりも、インターネットを見た人に合わせて表示されるWEB広告の方が費用対効果が高く、効果もあります。

また最近では欲しい物をネットで調べるという事が主流となり、個人の作成するブログに掲載された紹介記事を読んで商品の購入をするというケースも増えてきています。

ブログ経由で商品を購入してくれた際、その商品を紹介してくれたブロガーに広告費を出すというアフィリエイトというシステムが構築された現在、紙媒体での広告業界は今まで以上に厳しい世界になっていくでしょう。

音楽業界

音楽業界もその衰退が激しい業界の一つです。

特にCD販売枚数は、ピーク時と比べてみると、

1998年 3億291万3000万枚

2017年 1億5225万2000枚

と、約20年間で半分の数字になっています。

アーティストの立場で見ても、一部の売れているアーティストを見ると華やかな世界のようにも見えますが、音楽だけでは生活していけない人が沢山いるのも事実です。

現在の衰退ラインは多少ゆるやかになってきていますが、じわりじわりと衰退の一途をたどっています。

芸能業界

芸能業界も衰退気味の産業といえます。

YouTuberや一般人が普通にテレビに出演するようになり、あえて芸能人を起用しなくて番組が成り立つようになってきてしまっています。

テレビ局によっては、コストを抑えるためにMCだけでその場を仕切り、番組は一般人を追いかけたVTRを流すだけというスタイルの番組も増えてきています。

農業・水産業・漁業など第一次産業

農業・漁業などは少子高齢化の影響を受け、後継者がいないという事もあり、衰退の道を辿っています。

ただ産業自体でいえば、多少右肩下がりではあるものの、需要自体なくなっている訳ではないという見方もできます。

ただ農業というイメージが「つらい割に稼げれない」「休みがない」「不安定」といったものになっているため、大幅な成長というのも見込めないかもしれません。

マスコミ・テレビ業界

マスコミ・テレビ業界はこの数年で一気に斜陽産業化が進んだ業界といえます。

一時期、テレビでYouTuberを続けざまに紹介した事がありましたが、それを機にYouTuberという存在が社会的にも、職業的にも認められるようになり、若者のテレビ離れが加速してしまったのです。

自らの手で自らの首を締める結果となってしまいました。

また最近ではVOD配信、ネット配信なども増えてきており、よりテレビ業界を取り巻く環境は厳しくなっていくでしょう。

アパレル業界

アパレル業界もピーク時に比べるとその売上も半減しています。

ヤフオク、メルカリなどが世間に受け入れられるようになり、リユース品を着るという事に抵抗がなくなったと言うことと、景気の回復が実感できないために節約志向になっているという点が原因になっています。

子供服などはまだ安定している方ですが、それ以外のジャンルでの成長は見込めないでしょう。

ブライダル業界

ブライダル業界も一時期は右肩上がりの業界でしたが、少子化、地味婚などの低費用化の波が押し寄せ、さらにホテル自体でウェディング業を開始する事によってさらに衰退化に拍車がかかっている状態になってしまっています。

家電業界

家電業界はあまり斜陽産業というイメージはありませんが、シャープのような大手企業が海外の企業に買収されたり、パナソニックのテレビ事業が赤字続きになっているなど、不安要素は多々あります。

銀行業

かつての安定企業だった銀行も今や衰退の道を辿るばかりとなってきています。

金利の低金利化による収益の減少。

銀行にお金を預けたとしても、1%にも満たない利子しかつかないのであれば、NISAなど自ら行える投資信託にお金をまわした方が得という事に気づきはじめています。

収益力がどんどん低下している銀行が今後復活する可能性は低いと言わざるをえません。

カメラ業界

スマホの普及によって、コンパクトデジタルカメラ(コンデジ)がもはや不要な時代になってしまった今、売れないカメラを作っても仕方がありません。

一眼レフデジカメの普及は進んでいますが、高級スマホに搭載されるカメラもどんどん進化を続けており、いずれ一眼レフデジカメさえもいらない時代が来るのかもしれません。

家電量販店

デジカメ、家電メーカーが衰退している中、ドミノ倒しのようにあおりを受けているのが家電量販店です。

一時期は週末ともなると売り場がごった返していましたが最近はそのような光景を見るのも少なくなりました。

大型家電であってもAmazon、楽天市場などの通販ショップで購入する事が普通となり、今後もその傾向は続くでしょうから、家電量販店の今後は明るくないでしょう。

パチンコ・パチスロ業界

一時期、大人の娯楽といえば麻雀かパチンコと言われていましたが、パチコン業界においてはその人口も減少し、パチンコ店もそれに比例して減少の道を辿っています。

1円パチンコなど、収益性の低いサービスしか打ち出す事ができず、どんどんと収益の増加が難しくなり、潰れていく店舗も数多くあります。

一部の大型店以外はそのうち、全て淘汰されてしまうのではないでしょうか。

百貨店・デパート業界

百貨店・デパート業界も同じく衰退産業と言えます。

売上減少は現在も続いており、何十年も続いた老舗百貨店が閉店をするというニュースもそれほど珍しい事ではなくなってきました。

30年前に比べるとその売上は半減しており、今後も大手百貨店の閉鎖が予想されます。

日本郵政(郵便事業)

郵便局でのかんぽの保険と、ゆうちょ銀行の投資信託の不適正販売のニュースはまだ記憶に新しいのではないでしょうか。

メールやLINEなどのSNSでやりとりするのが普通となった今、手紙や年賀状を送るという習慣がなくなってきつつある中、最もそのあおりを受けているのは郵便業ではないでしょうか。

本来の柱である郵便業での現役を保険や投資信託でカバーしないといけないため、過剰なノルマを従業員に課し、あげくの果てに詐欺に近いような契約をとるようになった。

言ってしまえば、日本郵政自体がそこまで追い詰められているという事になります。

今後は一切のノルマを排除するという事が言われましたが、その結果日本郵政自体がどうなるかは誰も知り得う事はできません。

タバコ業界

タバコのみの分野で考えてみると、これも斜陽産業といえるでしょう。

喫煙者の割合が、

平成元年 男性61.1%、女性14.3%

平成30年 男性27.8%、女性8.7%

まで減少してしまっています。

タバコの価格もどんどん値上がりしており、これからもどんどんとタバコ離れが進むでしょう。

ただ、国内のタバコ販売を行っているJTはタバコ以外にも医薬業、加工食品業にも早い段階から力をいれてきており、JTという会社においては衰退という事はいえないかもしれません。

反面、外資系で輸入タバコを扱っているような企業は早い段階でなんらかの舵をきっていかない限りは今後長続きはしないでしょう。

映画業界

1970年代は国民一人年平均10回ほど映画館で映画を見ていましたが、現在は国民一人年平均1回映画館で観るか観ないかとういところまで来ています。

DVDやブルーレイレコーダーの普及が進み、映画をレンタルして自宅で映画鑑賞をするというスタイルが確立された今、今後の映画業界の発展は難しいと言えます。

また今後はVOD配信サービスの競争も激しくなる事が予想され、映画業界にとってはさらに厳しい時代になっていくでしょう。

スキー・スノボ業界

一斉を風靡したスキー・スノボも今となっては斜陽産業の一角となってしまいました。

シーズン中はどのスキー場も人でごった返していましたが、現在では週末でものびのびと滑る事ができます。

現在は、キャンプ、登山、ランニング、それぞれが好きなスポーツ・レジャーを思いのままに楽しむというスタイルになってきており、冬の短いシーズンしか遊ぶ事ができないスキーは今後も苦戦するのではないかと予想されます。

ゴルフ業界

スキー・スノボと同じく、ゴルフ業界も同じ事が言えます。

一時期平日でも予約が取れないというくらいのブームの時期もありましたが、現在は週末以外はほとんど閑古鳥が鳴いているというようなゴルフ場も少なくありません。

中にはコースを閉鎖し、太陽光発電用の土地として提供するゴルフ場も増えてきています。

オートバイ業界

若者の車離れが激しいと言われていますが、まだ自動車業界においてはそこまでの低迷化はしていません。

ただオートバイ業界においては話が別です。

オートバイは移動手段として所有するものでなく、趣味として持つもの。

そこの投入するお金がかかりすぎるという点が、車離れ以上にオートバイ離れも進んでいる原因でしょう。

保険業界

保険業界もこれまでのような対面販売から、ネットで加入する保険が中心になってきており、今後の斜陽化が急速に進んでいくでしょう。

少子高齢化、一生独身を貫くというライフスタイルも生まれてきており、保険業をとりまく環境は今後も厳しいといえます。

リユース業界

一時期はリユースブームとなり、リユース業界自体も右肩上がりで成長していきましたが、フリマアプリが普及する事により、業者と通さずとも商品の売買ができるようになりました。

今後もこの流れが続く事が予想され、リユース業においては今後さらに苦戦を強いられる事になるでしょう。

個人的 斜陽産業ランキング ベスト10

ちょっと個人的な、斜陽産業ランキングを作ってみました。

個人的な主観で決めたものなので、異論もあるかもしれませんが、その際はお許しください。

順位が高いほど、斜陽度が高くなっています。

1位:印刷業
2位:アパレル業界
3位:オートバイ業界
4位:カメラ業界
5位:スキー・スノボ業界
6位:パチンコ業界
7位:日本郵政(郵便事業)
8位:ブライダル業界
9位:リユース業界
10位:百貨店・デパート業界

やはりダントツで印刷業が不動のトップではないかと思います。

ついでアパレル、オートバイ、カメラなどの個人向け商品を取り扱っている業界が続いていっています。

好きなものに携わる仕事がしたいと思っている方も少なくないと思いますが、このような業界で働く場合は、その会社の経営状態、会社のビジョンなどもしっかりと調べるようにして下さい。

斜陽産業の今後は明るくないのか?

斜陽産業の業種が明るいか明るくないか、という質問に対しては、やはり「明るくない」としか答える事ができません。

だからと言って、斜陽産業の全ての企業がそうとは限りません。

斜陽産業の中でも、なんとかして他の企業との差別化を図り、ナンバーワンではなくオンリーワンを目指していくというようなビジョンを掲げる企業はその業界で生き残っていくでしょう。

逆にそのようなビジョンをもたず、ただ価格競争のみで乗り越えていこうとする企業はやはり将来性がないとしか言えません。

会社の経営者の発言が、

「この業界は斜陽産業だからなぁ」
「景気がよくなれば、また変わってくる」

というような他人事のような事しか言わないのであれば、その企業はもう長くないかもしれません。

また取引先1社のみに売上のほとんどを依存しているような企業も危ないとみていいでしょう。

「やりたい事やって生きてけるならそれでいいんじゃないの?」

という人はそれで良いかもしれません。

でも会社が潰れた時に苦労をするのもその人自身になるということは、常に忘れないようにして下さい。

リスク管理のため、転職エージェントへの登録と転職活動はしておくべき

斜陽産業の業界で働く人は、常にリスクと背中合わせであるという事をしっておかなくてはいけません。

特に若い人であればこれから40年、50年働いていかないといけません。

転職は40代を超えるとかなり厳しくなっていきますので、まだ若い世代の内に転職をしていくというのも一つの方法といえます。

転職活動は退職をしていなくても始める事はできます。

現在は大手企業であっても、倒産してしまうリスクがあります。

そうなったとしても、常に準備をしておけば、その後のアクションもスムーズに取ることが可能です。

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